PAYGATE(ペイゲート)の手数料は高い？料率早見表と他社比較

ふくろう先生

中小事業者向けプランを使えばVISA・Mastercardが1.98%〜。

特にカード払いが多い店舗ほどメリットを感じられるでしょう。

「PAYGATEの手数料って、結局何パーセントなの？」

「月額3,300円もかかるなら、月額0円の他社より高くつくんじゃない？」

決済端末を選ぶとき、いちばん気になるのが手数料ですよね！

この記事では、PAYGATEの決済手数料をはじめ、入金サイクル、他社比較まで、導入前に知っておきたい点について解説します。

PAYGATEの決済手数料は高い？まずは結論【料率早見表】

PAYGATEの決済手数料は、中小事業者向けプラン適用時で以下のとおりです。

結論として、いちばん使うVISA・Mastercardが1.98%〜と、他社と比べて安い水準です(中小事業者向けプラン適用時)。

カード払いがメインのお店なら、PAYGATEの手数料はかなりコスパよく使えます。

一方で、JCB・AMEXなどのクレジットカードや電子マネー・QRコードの個別料率は、契約内容に応じた個別見積もりで決まります。よく使う決済がある場合は、申し込み時に確認しておくと安心です。

これらは個別の見積もりで決まります。正確な料率・費用はPAYGATEの料金ページや申し込み時に確認してください。

参考までに、他社の解説サイトではJCB・AMEXが2.48%前後、電子マネーが3.24%前後、QRが2.00%前後と紹介されていますが、いずれも目安です。

ふくろう先生

クレジット以外の決済手数料の目安として参考にしてください。

PAYGATEの手数料が「高い」と言われる理由

VISA・Mastercardの料率だけを見れば安いPAYGATEですが、月額3,300円という固定費と、カード以外の料率が見えにくいことから「思ったより高い」と受け取られることがあります。

そう感じてしまう主な理由は、次の3つに分けられます。

理由1｜月額利用料3,300円がかかる

PAYGATEには、SquareやAirペイのような月額0円のサービスと違い、月額3,300円の利用料がかかります。

そのため、カード売上が少ないお店では、料率が安くても月額の分でトータルが割高になることがあります。

逆に売上が一定以上あるお店は、料率の安さで月額を吸収できます。どこで損得が分かれるかは、後半の損益分岐点で具体的に計算します。

理由2｜VISA・Mastercard以外の料率は個別見積もり

はっきり決まっているのは、中小事業者向けプラン適用のVISA・Mastercard 1.98%〜です。

一方、JCBやAMEXなどのカード、電子マネー、QRコードの個別料率は契約内容ごとの見積もりで決まる仕組みです。この見積もり額しだいで、VISA・Mastercard以外の決済では手数料がかさむこともあります。

自店でJCBや電子マネー、QRをよく使うなら、申し込みの前にその料率を問い合わせておくと、あとで金額を見て慌てずにすみます。

理由3｜中小事業者向けプランを適用していない

VISA・Mastercardの1.98%〜は、中小事業者向けプランを適用したときの料率です。

プランを適用していないと、この特別料率は使えません。一般料率は個別見積もりで決まるため、対象になるかを導入時に必ず確認しましょう。

直近1年間のVISA・Mastercardの売上が2,500万円以内などが条件で、多くの個人店・小規模店が当てはまります。

PAYGATEの決済手数料を決済方法別にくわしく解説

早見表に並べた料率を、クレジットカード・電子マネー・QRコードの3つに分けて見ていきましょう。

• クレジットカード＝VISA・Mastercardが1.98%〜(中小事業者向けプラン)
• 電子マネー＝個別見積もり(他社解説では3.24%前後が目安)
• QRコード決済＝個別見積もり(他社解説では2.00%前後が目安)

クレジットカード＝VISA・Mastercardが1.98%〜

PAYGATEのカード決済は、中小事業者向けプラン適用時でVISA・Mastercardが1.98%〜です。

いちばん利用の多いVISA・Mastercardがこの水準まで下がるのは大きな強みで、カード払いが中心のお店ほどメリットが大きいといえます。

カードをかざすだけで済むタッチ決済(コンタクトレス)にも対応しているので、サインや暗証番号の手間がなく、混み合う時間帯でも会計をさっと進められます。

なお、JCB・American Express・Dinersの料率は個別見積もりで決まります。他社の解説では2.48%前後が目安とされていますが、正確な料率は申し込み時に確認しましょう。

ふくろう先生

VISA・Mastercardが1.98%〜まで下がるのは、カード払いが多いお店ほど利益に直結しますね。

電子マネー＝個別見積もり(目安3.24%前後)

Suica・PASMOなどの交通系IC、iD、QUICPayまで、ふだん使われる電子マネーにPAYGATEは対応しています。

ただし、電子マネーの料率は個別見積もりで決まります。他社の解説では3.24%前後が目安とされています。

電子マネーをよく使われるお店は、決済手数料を申し込み時に確認したうえで、コストを見積もっておくと安心です。

QRコード決済＝個別見積もり(目安2.00%前後)

PayPay・d払い・楽天ペイなどのQRコード決済にも対応していますが、料率は個別見積もりで決まります。

他社の解説ではQRコードが2.00%前後とされていますが、これも目安です。

なお後述のとおり、QRコード決済は入金が月1回とクレジットカードより遅いため、QRが多いお店は入金サイクルもあわせて確認しておきましょう。

PAYGATEの手数料の損益分岐点【月額3,300円の元が取れる売上】

PAYGATEは月額3,300円がかかる代わりにVISA・Mastercardが1.98%〜と安いので、カード売上が一定額を超えると、月額0円の他社より得になります。

その分かれ目が損益分岐点です。計算式はシンプルで、月額3,300円 ÷ (比べる相手の料率 − 1.98%)で、月のVISA・Mastercard売上のラインが出ます。

たとえば料率3.24%の端末と比べるなら、VISA・Mastercardの売上が月26万円を超えれば、月額3,300円を払ってもPAYGATEのほうが安くなります。

料率2.50%のスクエアと比べる場合は、差が小さいぶん分岐点は約63万円まで上がります。

つまり、高めの料率の端末から乗り換えるほど、PAYGATEの元は取りやすいということです。

PAYGATEの手数料の計算方法と受取額早見表

手数料の計算はむずかしくありません。売上金額に、決済方法ごとの料率をかけるだけです。

たとえばVISA・Mastercardで1万円の会計なら、1万円 × 1.98% ＝ 198円が引かれ、手元には9,802円が残る計算です。

料率のはっきりしているVISA・Mastercardで、「いくら売ったらいくら残るか」を早見表にまとめました。

こうして見ると、1.98%という料率は1万円あたり198円。

3.24%の端末なら同じ1万円で324円引かれるので、1件あたり126円の差です。件数が積み重なると無視できない金額になります。

ふくろう先生

1件ずつの手数料が小さいので、テイクアウトや少額決済が多いお店でも負担を抑えやすいですね。

【月商別】PAYGATEの手数料シミュレーション

「毎月いくら払うことになるのか」をつかめるよう、VISA・Mastercard(1.98%)が売上の中心という前提で、月商ごとに手数料を出してみました。

表でいうとカード売上が月100万円の店なら、手数料19,800円に月額3,300円を足して、ひと月あたり23,100円ほどが目安になります。

月額利用料はかかりますが、そのぶんカードの料率が低く抑えられています。カード売上が多い店ほど、月額を払ってもなお料率の安さで総額は得になりやすい、という関係です。

【業種別】PAYGATEの手数料はどれくらいかかる？

同じPAYGATEを使っても、お客様が選ぶ決済は業種によって偏ります。そのぶん、平均的な手数料の出方も店のタイプで変わってきます。

代表的な4業種で、手数料の目安を見てみましょう。

飲食店・カフェ

ランチや少額決済ではカードとQRコードの両方が使われやすい業種です。

VISA・Mastercardは1.98%〜と安いので、カード比率が高いお店ほどPAYGATEの料率の安さを活かせます。

QRの料率は個別見積もりなので、QRが多い場合は申し込み時に確認しておきましょう。

美容室・サロン

1回の施術料金が数千円〜と高めになりやすく、現金よりカード払いが選ばれやすい業種です。

VISA・Mastercardが1.98%〜なので、1回8,000円の施術なら手数料は158円。カード中心の業態と相性が良く、PAYGATEの強みを活かせます。

小売・アパレル

カードに加えて、交通系ICなどの電子マネーが使われる場面も多い業種です。

カードは1.98%〜で安く運用できますが、電子マネーの料率は個別見積もりなので、利用が多いお店は事前に確認しておくと安心です。

クリニック・整骨院

自由診療や物販ではカード決済が中心になりやすい業種です。

1回の金額が大きいぶん、VISA・Mastercard 1.98%〜という手数料の安さがそのまま利益に直結します。

プリンタ内蔵の端末1台で会計を完結できるのも、受付まわりがすっきりするポイントです。

PAYGATEの手数料を主要な決済端末と比較

PAYGATEの料率が高いのか安いのかは、他社と横に並べると見えてきます。下の表に、当サイトで扱っている決済端末・決済サービスの料率を並べています。

数値はプランや契約で動くので、目安として見てください。各サービス名から、それぞれの解説記事にも進めます。

表にすると、PAYGATEはVISA・Mastercard(1.98%〜)の安さが目立ちます。

月額0円のスクエアやAirペイと違い、月額3,300円がかかる代わりにカードの料率を下げている形です。

一方で、電子マネー・QRの料率が個別見積もりな点は、料率を一律で示しているスクエアなどと異なります。これらの決済が多いお店は、申し込み時に料率を確認してから比べると判断しやすいでしょう。

とにかく固定費0円で始めたいならスクエアやAirペイ、カード売上が多く料率の安さを取りたいならPAYGATE、という選び方になります。

PAYGATEの入金サイクルと振込手数料

手数料と合わせて確認しておきたいのが、売上が実際に振り込まれる(入金)までの回数とタイミングです。

PAYGATEの入金は決済方法によって回数が違うのが特徴です。クレジットカード・電子マネーは月2回、QRコードは月1回となっています。

支払日が金融機関の休業日にあたる場合は、末日は前営業日・その他の日は翌営業日が入金日になります。

年末年始やゴールデンウィーク、お盆などの大型連休でも入金サイクルは変動せず、通常どおりのスケジュールで振り込まれます。

ただし、QRコードは入金が月1回(翌月末)とクレジットカードより遅めです。QR決済の比率が高く、日々の資金繰りを重視するお店は、この入金サイクルを見込んでおきましょう。

ふくろう先生

QRが多いお店は入金が月1回。仕入れの支払日とのズレは最初に確認しておくと安心ですよ。

PAYGATEの決済手数料以外にかかる費用は？

PAYGATEは初期費用0円で導入できますが、手数料のほかにも見ておきたい費用がいくつかあります。契約前に把握しておきましょう。

• 月額利用料(3,300円)
• マルチ決済端末の代金(39,600円・キャンペーンで0円になる場合あり)
• 短期で解約した場合の違約金

月額利用料(3,300円)

PAYGATEには月額3,300円の利用料がかかります。

スクエアやAirペイのような月額0円のサービスと違い、毎月の固定費がかかる点は理解しておきましょう。その見返りとして、VISA・Mastercardの料率が1.98%〜まで抑えられる形です。

なお、スマレジの有料プランを契約している場合は、この月額が0円になるケースがあります。スマレジのPOSレジとあわせて使うお店は、条件を確認しておくとお得です。

マルチ決済端末の代金(39,600円・0円キャンペーンあり)

決済端末「PAYGATE Station」の代金は定価39,600円です。

ただし、条件を満たすと端末代0円になるキャンペーンが案内されることがあります。0円の条件や対象期間は変わるため、申し込み時に最新の内容を確認しましょう。

プリンタを内蔵しているので、レシートプリンタを別途用意する必要がないのも、初期コストを抑えられるポイントです。

短期で解約した場合の違約金

PAYGATEは短期で解約すると違約金が発生する場合があります。

ただし違約金の具体的な金額は契約内容によって決まるため、申し込みや問い合わせの際に確認しておきましょう。

他社の解説サイトでは「利用期間に応じて段階的に減っていく」と紹介されていますが、これは目安です。短期での解約を考えているお店は、契約前に正確な金額を確認しておきましょう。

このほか、レシート用の感熱ロール紙は消耗品なので、なくなれば買い足しが必要です。毎日使う紙なので、わずかですが月々の経費として見込んでおくと安心です。

ふくろう先生

端末代0円は条件付きのキャンペーンです。長く使う前提のお店なら、過度に気にしなくて大丈夫ですよ。

PAYGATEの手数料を抑える方法

PAYGATEの手数料は、申し込み方と日々の使い方しだいで、もう一段下げられます。よく効くのは次の3つです。

• 中小事業者向けプランの条件を満たす
• カード比率を上げて損益分岐点を超える
• スマレジ有料プランで月額を0円にする

中小事業者向けプランの条件を満たす

VISA・Mastercardの1.98%〜は、中小事業者向けプランを適用したときの料率です。

中小企業庁が定める中小企業にあたり、直近1年のVISA・Mastercard売上が2,500万円以内であることなどが条件です。

個人店や小さな店ならたいてい収まる範囲なので、自店が対象かどうかを申し込み時にまず確かめておきましょう。

カード比率を上げて損益分岐点を超える

PAYGATEは月額3,300円がかかるぶん、カード売上が損益分岐点を超えるほどお得になります。

料率3.24%の端末と比べるなら、VISA・Mastercardの売上が月26万円を超えれば元が取れる計算です。

「カードでもお支払いいただけます」と一声かけるなど、カード決済を案内してカード比率を上げると、月額のもとを取りやすくなります。

スマレジ有料プランで月額を0円にする

PAYGATEはスマレジが提供する決済端末で、スマレジの有料プランを契約していると月額3,300円が0円になる場合があります。

すでにスマレジのPOSレジを使っている、あるいは導入を検討しているお店は、POSレジと決済端末をセットで考えると固定費を抑えられます。条件は申し込み時に確認しましょう。

PAYGATEの手数料・取引明細を確認する方法

その月にいくら手数料がかかったかは、PAYGATEの管理画面からいつでも見られます。

ログインすれば、1件ごとの手数料や、期間を区切った売上・入金額が一覧で分かります。

毎日の売上を確認するついでに手数料の出方も見ておくと、コスト感がつかめて安心です。

PAYGATEの決済手数料は確定申告で経費になる？

個人事業主でも法人でも、PAYGATEに払った決済手数料は全額を経費にできます。確定申告のときに忘れず計上しましょう。

使う勘定科目は「支払手数料」が一般的です。入金は手数料が引かれた後の金額で振り込まれるので、売上は総額で立て、引かれた手数料を支払手数料として別に記帳します。

月額利用料や端末代も、事業のための支出として経費(通信費や消耗品費など)に振り分けられます。

手数料の明細は管理画面から書き出せるので、月ごとに合計しておけば申告作業がスムーズです。会計ソフトに取り込めば、記帳の手間はさらに軽くなります。

ふくろう先生

手数料は「支払手数料」でまとめて経費に。月ごとに合計を出しておくと、申告がぐっとラクになりますよ。

PAYGATEの手数料に関するよくある質問

PAYGATEのクレジットカード手数料は何%ですか？

中小事業者向けプラン適用時で、VISA・Mastercardが1.98%〜です。

JCB・American Express・Dinersや、プランを適用しない一般料率は個別見積もりで決まるため、問い合わせでの確認になります(他社の解説サイトではJCB・AMEXが2.48%前後が目安)。

電子マネーやQRコード決済の手数料は？

電子マネー・QRコード決済にも対応していますが、個別の料率は契約内容に応じた見積もりで決まります。

他社の解説サイトでは電子マネーが3.24%前後、QRが2.00%前後とされていますが、いずれも目安です。正確な料率は申し込み・問い合わせ時に確認しましょう。

月額3,300円には何が含まれますか？

決済端末の利用料が含まれます。なお、スマレジの有料プランを契約している場合は、この月額が0円になるケースがあります。

すでにスマレジのPOSレジを使っているお店は、条件を確認しておくとお得です。

端末代は本当に0円ですか？

マルチ決済端末「PAYGATE Station」の定価は39,600円ですが、条件を満たすと端末代0円になるキャンペーンが案内されることがあります。

0円の条件や対象期間は変わるため、申し込み時に最新の内容を確認しましょう。

月額3,300円でも他社より得になりますか？

VISA・Mastercardの売上が損益分岐点を超えれば、月額を払っても得になります。

料率3.24%の端末と比べるなら、カード売上が月26万円を超えると元が取れる計算です。カード払いが多く、売上が一定以上あるお店ほど向いています。

入金はいつ振り込まれますか？

クレジットカード・電子マネーは月2回(1〜15日の売上→当月末、16〜末日の売上→翌月15日)です。

QRコード決済は月1回(1〜末日の売上→翌月末)で、カードより遅めです。振込日が金融機関の休業日なら前後の営業日に調整されます。

スマレジのPOSレジがなくても使えますか？

PAYGATEは決済端末として単体でも使えます。

ただしスマレジのPOSレジと連携すると、売上データと決済をまとめて管理でき、有料プランなら月額が0円になる場合もあります。POSレジもあわせて検討すると、コスト面でメリットが出やすいです。

レシート用のロール紙は有料ですか？

感熱ロール紙は消耗品なので、使う分を買い足す必要があります。

ただしPAYGATE Stationはプリンタ内蔵で、レシートプリンタ本体を別に買う必要はありません。かかるのはロール紙代くらいと考えておけば大丈夫です。

PAYGATEの手数料が向いているお店・向かないお店

ここまでの料率や費用をふまえて、PAYGATEの手数料がお得になりやすいお店と、他社も比べたいお店を整理します。

PAYGATEの手数料が向いているお店

• VISA・Mastercardでの支払いが多いお店
• カード売上が月26万円以上あり、損益分岐点を超えられるお店
• スマレジのPOSレジを使っている(導入予定の)お店

こうしたお店はVISA・Mastercard 1.98%〜の安さをそのまま活かせるため、PAYGATEの手数料が最もお得に働きます。スマレジ有料プランなら月額0円になる場合があり、POSレジとセットで使うほどメリットが大きくなります。

他社も検討したいお店

• カード売上がまだ少なく、月額3,300円が負担になるお店
• 電子マネーやQRコードの利用が特に多いお店
• QRの入金を月1回より早く受け取りたいお店

カード売上が損益分岐点に届かないと、月額のぶん割高になることがあります。電子マネー・QRの料率は個別見積もりで、QRの入金は月1回です。

売上が少なめ・電子マネーやQR中心・入金スピード重視のお店は、月額0円のスクエアや、料率を明示しているAirペイなども一度比べると納得して選べます。

【まとめ】ペイゲート(PAYGATE)の手数料は中小事業者向けプランで1.98%〜

PAYGATEの決済手数料は、中小事業者向けプラン適用でVISA・Mastercardが1.98%〜と、業界でも安い水準です。

初期費用0円・条件を満たせば端末代0円で始められ、スマレジのPOSレジと連携できます。

一方で月額3,300円・電子マネーやQRの料率は個別見積もり・QRの入金は月1回という点は、導入前に押さえておきましょう。

月額3,300円は、料率3.24%の端末と比べるならカード売上が月26万円を超えれば元が取れる計算です。カードの売上が大きいお店ほど、料率の安さでトータルが得になりやすい決済端末といえます。